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第15回医療機関広報フォーラム

病院と地域、患者さんをつなぐ“広報力”を磨く

広報誌やウェブサイトは、自分たちの経営理念や提供する医療の内容など、医療機関からのさまざまな情報を発信するための主要な広報メディアです。これらのメディアには、単に情報を伝えるだけでなく、コンテンツやデザインの工夫によって、医療機関に対する好感度や信頼感を高めるなど、イメージアップにつながる効果もあります。

日本広報協会では、「“広報力”が患者や地域との信頼を築く“経営力”に」をテーマに、2002年から医療機関の広報に携わる皆様を対象とした、「医療機関広報フォーラム」を開催しています。

 

開催概要

日時 2019(平成31)年3月8日(金) 13:00 ~ 17:00
会場 国立オリンピック記念青少年総合センター センター棟417号室
(東京都渋谷区代々木神園町3番1号)
対象 医療専門職・事務職・看護職など、職種を問わず広報に関心のある 医療従事者
定員 100人
主催 公益社団法人日本広報協会
後援(予定) 厚生労働省、(公社)日本医師会、(公社)日本看護協会、(一社)日本病院会、(公社)全日本病院協会、(一社)日本医療法人協会、(公社)日本精神科病院協会、(公社)全国自治体病院協議会、(一社)日本精神科看護技術協会
参加費 8,000円(税込み) ※日本広報協会会員は5,000円(税込み)
お申込み方法 •申し込み用紙に必要事項をご記入の上、FAX(03-5367-1706)またはメールで、3月16日(金)までにお申し込みください。

•メールでお申し込みの際は、件名を「医療機関広報フォーラム申し込み」として、本文に(1)機関名(病院名) (2)住所(勤務先または自宅) (3)電話番号 (4)FAX番号 (5)参加者の氏名・所属 を記載し、下記メールアドレスまでお送りください。

•お申し込みいただいた方には、参加証と請求書をお送りいたします。当日は参加証をお持ちになり、受付でご提示ください。

 

プログラム

講義1
13:00~
14:30
医療広告に関する新ガイドラインとウェブサイトの活用法
佐藤 大記
株式会社幻冬舎ウェブマ代表取締役社長

2018年6月から、医療法上の広告規制が変わり、医療機関のウェブサイトは全て「広告」と見なされるようになりました。医療機関がウェブサイトでやっていいこと・悪いこと、そしてガイドラインに沿って集患・増患につながる情報発信をするにはどうすればよいのかを、具体的な事例を挙げて専門家が解説します。
講義2
13:40~
15:10
危機発生時におけるマスコミ・広報対応
井口 明彦
株式会社プラップジャパン メディアトレーニング部部長
危機管理広報主席コンサルタント・日本広報協会広報アドバイザー

医療機関においてクライシス(医療事故、医療従事者の不祥事等)が発生し、マスコミ対応が求められた場合、適切な広報対応を行い、事態や報道を沈静化に向かわせる必要があります。実際に多くの団体、民間企業に対して緊急時のマスコミ対応のコンサルティングを行ってきた経験豊富な講師が、危機発生時のマスコミ対応の勘所、公表の判断基準、広報手段の選択肢と判断、スポークスパーソンや広報担当者の役割などについて、事例をもとに解説します。
講義3
15:20~
17:00
「やってはいけない」 院内掲示物の作り方
平本久美
グラフィックデザイナー・ウェブデザイナー

チラシやポスターなどの院内掲示物は患者や家族へのメッセージであり、医療機関のイメージづくりに大きな役割を果たします。そんな院内掲示物をどうしたら上手に作れるか、悩んでいませんか。「やってはいけない」ポイントが分かれば、デザイン力がグッとレベルアップします。すぐに役立つデザインの基本を、ビフォー&アフターで学びます。

※参加医療機関の院内掲示物を講師がリメイクし、そのビフォー&アフターを講義で紹介します。ご希望の方は、院内で作成した掲示物(2部)とデザインで工夫した点・苦労した点をまとめたメモを、2月4日(月)必着で事務局宛にお送りください。なお、講義時間の都合でリメイクする掲示物は2例のみとなります。ご了承ください。

情報・意見交換の一つとして、皆様の医療機関の広報誌等を、ぜひお持ちください。会場で閲覧できるように展示いたします。

 

 

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お問い合わせ・お申し込みは下記まで

  • 公益社団法人日本広報協会 調査・企画部 「医療広報チーム」
    • 電話 03-5367-1703
    • E-mail 

 

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