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DTPができる会社は以下の二種類あります。

1. DTPデータを自社で出力して印刷できる会社
2. DTPデータを出力センターなどで製版フィルムに出力し、印刷する会社

2の出力センターとは、DTPデータから版下や製版フィルムを出力してくれる専門業者のことをいいます。

つまり、自社でDTPデータを出力できなくても、このような出力センターを利用すれば、DTPデータにも対応できるのです。

ところが、出力センターを利用している印刷会社では、仕事の多くが外注となり、コストやスピードといった面で不利になってしまいます。印刷発注側から見ても、あまりよいことはありません。社内に出力機があれば、出力するのは早いですが、外部の出力センターを使っていたりすると時間がかかるからです。

このような印刷会社を見分けるためには、社内にイメージセッタやCTPといったDTPに対応したデジタル出力機があるかどうかを聞いてみてもよいでしょうし、DTPシステムの構成などを聞いてみてもよいかもしれません。

もちろん、単に社内にDTP設備を持たないからといって、その印刷会社に技術がないとは言えません。中には、DTP技術に精通した営業スタッフがいて、さまざまなニーズに合った対応をしてくれるということもあるからです。このような場合は、社内に設備がないからといってマイナスではありません。

このほか、社内にDTPエキスパートの資格や厚生労働省のDTP検定資格を持ったスタッフがいるかどうかを聞いてみてもよいかもしれません。DTPについて積極的な印刷会社では、こういった資格の取得が推奨されるからです。

では、DTPに対応しない（できない）印刷会社の場合はどうしたらよいのでしょうか。社内設備としてDTP機器を持っていなくてもDTPに対応できるのは明白です。先に触れたように、外部の出力センターを使うことで対応できるからです。

つまり、DTPに対応できないというのは、あくまでも自社の設備で対応したいとか、DTPに関する知識がないということに限られます。
DTPに関する知識がないので、外部に発注できないというのは、「勉強してください」というほかはありません。印刷業者にとってDTPの知識は必須です。

このように自社設備がなくともDTPに対応することは可能です。
DTPに対応できる、できないは、印刷会社の自社設備の問題ではなく、その印刷会社の意識と知識の問題です。外部業者の利用も含めて交渉することで解決できる問題なのです。